| |
|
海外で承認されている抗がん剤で，現在日本で未承認のものは少なくありません。
海外では承認されても，日本では承認が遅れることも多く，これはドラッグラグと呼ばれ，日本の抗がん剤治療の問題点として，マスコミなどにもよく取り上げられています。
2010年の場合，承認され販売に至るまで，アメリカ0.9年，イギリス1.2年，ドイツ1.3年に対し，日本は4.7年で，先進国の中で最も承認が遅いという報告があります。
これは，治験要した時間や治験結果の審査時間が，国によって違うことから生じます。
海外で先行して認可された新薬が，従来の薬と比べて明らかに治療効果が高いこともあります。
この場合，個人輸入という形で輸入することも可能です。
必ず主治医とよく相談し，個人輸入する際には医師に依頼するか，医療機関を通じて信頼できる個人輸入業者を紹介してもらうほうがよいでしょう。
ただし，未承認薬の使用によって発生する副作用などのリスクも大きいといえます。
厚生労働省が承認する新薬は，国内で数段階の臨床試験を経て，安全性や治療効果が確認されています。
しかし，未承認薬は国内の臨床試験を経ておらず，使用例も少ないので，重大な副作用が生じたときの対処法を医師が把握していないこともあります。
日本では未承認薬の代替として，承認済みの化学構造の似ている別の抗がん剤を使用することもあります。
このような例では，治療成績はそれほど変わらないことが少なくありません。
未承認薬のもうひとつの大きな問題は，保険外診療であることから，高額の費用がかかるということです。
現在，混合診療の推進が阿部内閣から提案されていますが，これまでは，混合診療が認められていないため，未承認薬をひとつでも使うと，日本の公的保険制度では，他の保険内診療もすべて自己負担となります。
さらに，この場合全額が保険外診療となるので、高額療養費制度による医療費の払い戻しも受けられません。
一方，未承認薬を使用しても経済的負担が重くならないようにする方法として，抗がん剤治療の臨床試験（治験）への参加する方法があります。
臨床試験に参加すれば，直接的な費用は通常は無料となり，他の診療にも保険が適用されます。
新薬を承認するための臨床試験では，あらかじめ登録が必要になり，参加人数も限られます。
さらに，安全性が確立されてない新薬なので，治療効果がみられないことがあるだけでなく，重篤な副作用による死亡を含む健康被害のリスクを覚悟する必要があります。
|
|
|
